大学紹介

京都経済短期大学 公的研究費の不正使用防止への取り組み

京都経済短期大学は、「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)(平成19年2月15日文部科学大臣決定、平成26年2月18日改正)の趣旨を踏まえ、本学における公的研究費の不正使用防止に関する基本方針を定めます。
京都経済短期大学公的研究費の不正使用防止への取り組み[PDF]

京都経済短期大学 研究費活動における不正行為防止への取り組み

京都経済短期大学は、「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」(平成26年8月26日文部科学大臣決定)の趣旨を踏まえ、本学における研究活動における不正行為防止に関する基本方針を定めます。
研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン[PDF]
京都経済短期大学研究活動における不正行為防止への取り組み[PDF]

京都経済短期大学 経営・情報学会

京都経済短期大学経営・情報学会は経営学、商学、情報システム、その他これに関連する語学の研究およびその普及を目的とする、大学内に設置された組織です。

会員は、

  1. 本学教員
  2. 本学学生
  3. 本学出身の同窓会員
  4. 本会の評議員会の承認を得た者
により構成されています。

会員の研究成果の公表のため「京都経済短期大学論集」(年2回)を刊行しています。
学生会員にも配布され、図書館でも閲覧できます。

ゼミナール研究発表会

ゼミナール研究発表会は、各ゼミナールにおいて、代表者または団体が研究内容を発表する公式の場です。
プレゼンテーション能力を養成する絶好の機会とも言え、毎年12月に実施しています。

学生論集

「学生論集」は、基本的には、ゼミナール研究発表会で発表された代表論文を、各ゼミナール1論文として掲載しています。

京都経済短期大学表彰制度

研究および諸活動において、目ざましい活躍が認められる個人または団体を表彰しています。
本学教員が選考し表彰は卒業式に行います。

趣意書

わが京都経済短期大学は、平成5年4月に開学し、毎年度、入学生170名前後を迎え、経営・情報についての教育を積極的にすすめています。
申すまでもなく、大学とは、単に教師の教えを聞いて学ぶという姿勢から、一歩踏み込んで学生諸君の自主的な研究活動が要請されます。そのために、初年度における教授会の意見の一致をみて、「京都経済短期大学経営・情報学会」を創設し、次のような活動をすすめています。
それは、学会研究機関誌、つまり、研究論文集の発行、講演会、研究会の開催、学生の研究活動の助成、例えば、学生研究会誌の発行や教員と学生との意思疎通を図るためのさまざまな企画などを主として学会は主導するものです。毎年度、学会機関誌「京都経済短期大学論集」を2回発行し、学生諸君にも配布し、教育活動の一環として学修に寄与しています。卒業までに3~4冊を受け取ることになります。
会員の構成は、教員会員、学生会員、校友会員及び賛助会員をもって組織されますが、学生諸君は、全員会員となりますので、所定の会費(学生会員1ヵ年1万円)をご納入くださるようお願いします。
以上の趣旨をご賢察くださって、よろしくお願い申し上げる次第です。

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